株主優待目的の投資は、幅広い層の投資家に人気があります。
また株主優待が人気の銘柄は、得てして底堅く推移することも多いです。
ただそんな株主優待銘柄にも、投資すべきではない銘柄が少なからず存在します。
したがって今回は、株主優待目的の投資において避けるべき銘柄について解説したいと思います。
優待内容が改悪された銘柄は避けるべき
まず避けるべきなのは、優待内容が改悪された銘柄です。
つまり変更された株主優待の内容が、以前よりも悪くなってしまった銘柄ですね。
例えば以前は銘柄の保有期間に条件がなかったにも関わらず、優待内容の変更によって保有期間に条件が定められるといったケースです。
優待内容が改悪されると、それに影響されて株価を下げてしまう銘柄も多いので、早めに手放すことも検討しましょう。
優待条件が厳しい銘柄には手を出さない
優待条件が厳しい銘柄も、株主優待目的の投資では避けるべきでしょう。
特に優待権利を得るために必要な保有数が多い銘柄には、注意が必要です。
すべての株主優待銘柄において、最低単元を保有すれば優待権利を得られるわけではありません。
中には、優待権利を受けられる保有数が最低単元の10倍などになっているものもあります。
つまり場合によっては、株主優待を受けるために数百万円単位の資金を投入しなければいけない場合もあるということです。
使い勝手が悪い優待内容もNG
そもそも優待内容の魅力が乏しく、使い勝手が悪い銘柄も、避けるべき銘柄の1つです。
代表的な株主優待の内容には、“株主優待券”が挙げられます。
株主優待券はさまざまな企業や店舗でサービスが受けられるものですが、条件が設定されていると使い勝手が悪くなってしまいます。
例えば飲食店で利用できる食事券が10枚もらえるという優待内容であっても、“1回の利用につき1枚まで”、“割引は○○円まで”という条件が設定されている場合、そこまで魅力は感じられません。
株主優待銘柄で注意すべきポイント
注意したいのは、権利確定日が月末ではない株主優待銘柄もあるという点です。
例えば月末ギリギリに株主優待銘柄を購入しようとしたにも関わらず、すでに権利確定日は過ぎており、優待権利を得られなかったというミスはよくあります。
また株主優待銘柄の中には、業績不振によって配当が0になってしまう銘柄もあります。
株主優待目的の投資において、株主優待と配当を効率良く受けるというのはとても重要なことです。
したがって配当がなくなってしまった場合、たとえ魅力的な株主優待を継続している銘柄であっても、手放すことをおすすめします。
またそのまま業績が悪化し続けた場合、株主優待すら廃止になってしまう可能性もあります。
まとめ
株主優待目的の投資における醍醐味は、長期保有によって株主優待と配当の両方を受けることです。
したがって株主優待や配当における魅力が乏しかったり、今後魅力がなくなったりすることが予想される銘柄には、手を出さないことをおすすめします。
また現在株主優待目的の投資がうまくいっている場合でも、常に銘柄の情報をキャッチできるようにしておかなければいけません。
